介绍： 1.
１０日、愛知県の東名高速道路で、反対車線に飛び出した乗用車が観光バスと衝突し、乗用車を運転していた男性が死亡したほか、バスの乗客など４５人がけがをした事故で、乗用車が走っていた車線の路肩側のガードレールに接触したような跡があることが警察への取材でわかりました。警察は、乗用車がガードレールに接触したはずみで制...

介绍： 1.
１０日、愛知県の東名高速道路で、反対車線に飛び出した乗用車が観光バスと衝突し、乗用車を運転していた男性が死亡したほか、バスの乗客など４５人がけがをした事故で、乗用車が走っていた車線の路肩側のガードレールに接触したような跡があることが警察への取材でわかりました。警察は、乗用車がガードレールに接触したはずみで制御を失ったまま中央分離帯を乗り越えたと見て調べています。

１０日、愛知県新城市の東名高速道路の上り線で、乗客乗員４７人が乗った観光バスと乗用車が衝突しました。この事故で、乗用車を運転していた浜松市の医師、伊熊正光さん（６２）が死亡したほか、観光バスに乗っていた乗客乗員合わせて４５人が骨折や打撲などのけがをしました。

警察によりますと、乗用車は中央分離帯を乗り越えて反対車線に飛び出し、バスの車載カメラの映像には、空中で横向きになりながらバスの正面に激しく衝突する様子が映っていました。現場の中央分離帯には傾斜になった盛り土があり、真ん中にある柵には車がぶつかったような跡が残っていたということです。

さらに、現場の近くで、乗用車が走っていた下り車線の路肩側のガードレールに、車が接触したような跡があることが警察への取材でわかりました。その先の路面には、中央分離帯に向けてタイヤが横滑りしたような跡も残っているということです。警察は乗用車がガードレールに接触したはずみで、制御を失ったまま中央分離帯の盛り土に乗り上げて反対車線に飛び出したと見て、事故直前の運転の状況やスピードなどを詳しく調べています。
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史上最年少で将棋のプロ棋士となり、その後、公式戦で一度も負けていない中学３年生の藤井聡太四段が、１０日行われたトーナメント戦の対局で２連勝し、デビュー戦からの連勝記録を歴代単独２位となる「２５」に伸ばしました。

将棋の藤井聡太四段は、去年１０月に史上最年少の１４歳２か月でプロ棋士となったあと公式戦で一度も負けることなく２３連勝し、デビュー戦からの連勝記録の更新を続けています。

藤井四段は１０日、東京の将棋会館で、今期から新たにタイトル戦に加わった「叡王戦」の予選トーナメントに臨み、初戦で梶浦宏孝四段（２１）を破ったあと、１０日午後７時から、都成竜馬四段（２７）との２回戦に臨みました。

対局は、終始、的確な指し回しを見せた藤井四段が優勢に進める展開となり、都成四段も最後まで粘りを見せましたが、午後９時３１分、１０８手までで都成四段が投了しました。１０日に２連勝した藤井四段は、デビュー戦から続いている連勝記録を「２５」に伸ばしました。

日本将棋連盟によりますと、これまでの連勝記録は、神谷広志八段が３０年前の昭和６２年に成し遂げた２８連勝が最高で、２５連勝は丸山忠久九段の２４連勝を上回り、歴代単独２位となります。

藤井四段は対局のあと、「歴代単独２位まで来られたことは、本当に幸運に感じていますし、とてもうれしく思っています。２８連勝はまだまだ遠いと思っているので、まずは一局一局を指していきたいです」と話していました。
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Ｇ７＝主要７カ国の環境相会合が１１日からイタリアで始まります。アメリカのトランプ大統領が地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」からの脱退を表明して以降、環境政策を担当する閣僚が集まるのは初めてで、協定に残るよう求めている各国にアメリカがどのような姿勢を示すのか注目されます。

Ｇ７＝主要７カ国の環境相会合は日本時間の１１日午後３時半ごろイタリアのボローニャで開幕し、日本からは山本環境大臣が出席して２日間の日程で各国の代表と意見を交わします。

今回の会合は、今月初めにアメリカのトランプ大統領が「パリ協定」から脱退し、再交渉を求めることを表明して以降、環境政策を担当する閣僚が初めて集まる場となります。アメリカからは、温暖化対策に批判的で協定からの脱退を支持している環境保護局長官のプルイット氏が出席する予定で、協定に残るよう求めている日本などの各国に対し、どのような姿勢を示すのか注目されます。

また、最終日に出される共同声明に各国が温暖化対策に一致して取り組むなど、「パリ協定」の重要性を示す文言がどれだけ盛り込まれるかも注目されます。
山本環境相「粘り強く働きかける」
Ｇ７＝主要７カ国の環境相会合に出席するためイタリアのボローニャに到着した山本環境大臣は「アメリカの決断には失望したが、アメリカを孤立させないようにやっていかなければならない」と述べ、パリ協定からの脱退を表明したアメリカに対し、協定に残るよう粘り強く働きかける考えを示しました。そのうえで「アメリカ抜きのパリ協定では実効性に疑問がある。温暖化対策は経済成長に資するということを伝えていきたい」と述べ、アメリカの環境保護局長官、プルイット氏との会談の中で、温暖化対策を進めることによる経済的なメリットについても説明する考えを示しました。
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